平成19年４月18日(水)・19日（木）の両日、東京国際フォーラムで「SUPPLY EXPOSUPPLY EXPO（健食原料・素材・OEM展2007）が開催された。（主催：ヘルスビジネスマガジン社）エビデンスに基づいた原料・素材と委託加工に的を絞って開かれたこの展示会、国内だけでなく海外からも数社の企業が参加し、期間中１万人を超える入場者があった。

両日とも、展示と併せて30ものセミナーと40近くの企業セミナーが行われたが、とくに行政やマーケティング、海外情報に関するテーマに関心が集まった。

行政動向については、農林水産省生産局知的財産政策検討室課長補佐の宮本亮氏が「機能性を有する新食品・新素材の創出・実用化に向けた事業化支援」と題して、政府の姿勢を説明。同じく農林水産省の消費・安全局農薬対策室長の横田敏恭氏が「ポジティブリスト制度解説と施行後の状況、取り組み」と題して講演した。

マーケティング関連では、ドラッグストアで売れている健康食品や求めているもの、通販で売れる商材とその条件などについてのパネルディスカッションのほか、（株）富士経済マーケティングディレクターの石岡邦彦氏が「健康食品・トクホ市場の最新事情を明かす」と題して新しい情報を披露した。

海外情報については、健康食品の巨大マーケットであるアメリカの情報に関心が集まった。ニューホープ・ナチュラルメディア社からは「全米最大の健康自然食品メディアが米国健康食品市場参入の秘訣語る」と題してプレゼンテーション。ＮＰＩセンターレン・モンハイト氏は「健康食品における全米最大のネットメディアが語る世界の健食原料トレンド」と題して講演した。

企業セミナーでは、参加各社からメタボリックシンドロームなどに関連した素材など、両日とも熱のこもったプレゼンテーションが行われた。

・

Copyright(C)2007 JAFRA. All rights reserved. | HOME >