健康食品については、依然としてその安全性が大きな課題となっているが、昨年7月には、厚生労働省から健康食品の安全性確保に関する検討会報告書が出されている。そこでは、製造段階における安全性確保を図る具体的な方策や健康被害情報の収集・処理体制の強化、消費者に対する普及啓発等が報告され、安全性確保に向けた国の施策がようやく具体的にスタートしたといえる。
国立医薬品食品衛生研究所副所長・大野泰雄氏は、「『健康食品』の安全性確保の方向性」と題して講演。食品に対して、健康に関する効果（食品機能）を求めるニーズが増加していることと求める機能が多様化していること、健康と食に関する情報が氾濫し、不適正、非科学的な情報が増加して国民が混乱しているという現状をとり上げた。
こうした時代背景に関連して、健康食品に係わる制度の見直し（食安発0201001）に触れ、「保健機能食品制度」の見直しについては、条件付き特定保健用食品制度の創設など特定保健用食品制度の見直しと、栄養機能食品制度の見直しについて述べた。
健康食品については、安全性確保の推進、保健機能食品制度に関する普及啓発、虚偽誇大広告等の禁止を強調した。また、健康食品の今後の安全性確保のあり方を検討するために発足した「健康食品」の安全性確保に関する検討会の活動について、個別のフローチャートをもとに解説した。安全性確保の方策はもとより、健康被害情報の収集と処理体制の強化、消費者に対する普及啓発も重要であるとした。
「医薬品とサプリメントの相互作用」～医薬品が特定の栄養素の吸収や排泄に影響
医薬情報研究所(株)エス・アイ・シー取締役／医薬情報部門責任者・堀美智子氏は、｢医薬品とサプリメントの相互作用｣と題して、いくつかの実例を挙げて解説した。
この中で堀氏は、口から一緒に飲んだ医薬品とサプリメント、食事として摂取した食べ物は、生体内で互いに影響しあうことがあり、サプリメントが医薬品の作用を高めたり、弱めたりする一方、医薬品が特定の栄養素の吸収や排泄に影響を及ぼすことがあると説いた。
具体的には、「カリウム保持性利尿薬を服用中の患者」、「酸化マグネシウムの長期服用での重篤な高マグネシウム血症」、「甘草摂取による偽アルドステロン症の発症」、「ＳＳＲＩ服用中の患者がニンニクのサプリメントを併用、ＳＳＲＩ中断様症状を経験」など、相互作用の具体例を挙げて解説した。
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｢機能性食品の安全性｣～健康食品データベースなどで医療関係者と連携
東京都福祉保健局健康安全部副参事(食品医薬品情報担当)・新井英人氏は、｢健康食品に関する都の取組み｣と題して、食品・健康食品の安全性確保に対する都の取組みについて解説。まず、東京都食品安全情報評価委員会による報告書（「健康食品」の安全性に関する検討）に則り、健康食品の事業者に対する指導・支援、都民への普及啓発について説明した。
さらに、情報の共有や健康被害事例検討専門委員会、健康食品データベースなどによる医療関係者との連携や、大学をはじめとする教育関係者との連携など、行政としての対応に触れた日本大学教授・東京大学名誉教授・上野川修一氏は、｢機能性食品の安全性について｣と題して講演した。
上野川氏は、内閣府食品安全委員会新開発食品専門調査会による「特定保健用食品の安全性評価に関する基本的な考え方」を引き合いに出し、トクホの評価として基本的には、①食経験、②in vitro、および動物を用いたin vivo試験、③ヒト試験が必要とされているとした。
特定保健用食品は、医薬品と違って、関与成分の多くがすでに食経験のあるものに由来していることから、反復摂取、過剰摂取の危険性があると指摘した。安全性の審査については、特定保健用食品のカプセル化・錠剤化による過剰摂取、医薬品との相互作用、体内に吸収され各種レセプターと結合あるいは拮抗することによる健康への影響を、審査の論点として挙げた。
一例として大豆イソフラボンをとりあげ、日常食している大豆発酵食品（味噌、納豆など）は大豆イソフラボンアグリコン（非配糖体）を含有しており、過剰摂取は生体に①エストロゲンレセプター（受容体）を介する作用、②トポイソラメーゼ阻害作用、③甲状腺ペルオキシターゼ（酵素）の阻害作用などの影響があると、懸念を示した。
講演に引き続き、パネルディスカッションが行なわれ、東京海洋大学大学院教授・矢沢一良氏の司会のもと、演者４人が来場者の質問への回答を含めてさらに突っ込んだ意見を交わした。
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