例えば、「目・鼻のアレルギー反応」については「アレルギー治療薬を時々服用してる軽症者域とアレルギー治療薬を服用していない健常者域の両方を論文データに使用することができるが、健常者がおおよそ半分であること」と定められている。
また、認知機能であれば「MCI域を含む境界域と健常域の論文データが使用可能であるが原則40歳以上」と定められている。
エビデンスを作っていくにあたり、このような細かな規定もしっかり確認しながら最終製品を用いた臨床試験等を進めていく必要がある。
コロナ時代の今、機能性表示食品のニーズが増加
これまで不可能とされてきた免疫機能に関する機能性表示食品が昨年登場したことも話題となった。コロナウイルス収束の目処が立たないことから現在も多くの企業が「免疫」での受理を目指している。
しかし、免疫指標となるマーカー変化に加え、体調に関する主観的な指標、体調に関する特定部位の指標など、最低でも3つ以上の指標でエビデンスを作らなければ受理は厳しい。
コロナ時代の今、機能性表示食品のニーズは明らかに増えている。ひまわり生命による健康意識調査などの結果などでも、私たち一人ひとりの健康に関する意識は以前より高くなっていることが報告されている。
マーケティングを「狩猟型」から「農耕型」に
さらに、健康食品を選ぶ際、「効果効能」だけでなく「原料」や「含有成分」「摂取目安量」なども以前より気にする消費者が増えている。
しかも購買のきっかけは、テレビやラジオ・新聞などのメディア情報ではなく、ネット上の売れ筋情報や口コミサイトなどに推移していて、業界としてもマーケティングを従来の「狩猟型」から「農耕型」に変えていく必要がある。
農耕型マーケティングとは、企業の社会的価値や顧客の体験価値を全面に与えることでファンを作っていく手法である。
機能性があり、効果効能が得られるだけでなく、消費者が共感するストーリーがあり、購入者が購入者だけでなくその人の大切な人にまでも勧めたくなるような商品をブランディングしていくことが大切ではないか、とまとめた。
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