有効性や安全性を消費者に正しく伝えるシステム作りを

冒頭の教育後援では、林裕造氏（(財)日本健康・栄養食品協会理事長・日本健康科学学界理事）が「健康食品の安全性確保の方法論−食品安全対策におけるリスクアナリシスの実際―」と題して講演。

平成１５年７月１日に施行された食品安全基本法により食品安全の確保にリスクアナリシスの手法が導入され、健康食品についても同基本法の立場から安全確保の対策を考える必要があると強調した。

また、健康食品の安全性の確認について、有害性の発現がなく、健康の保持・増進への有用性がみられる摂取条件を確認すること、など５つの条件を挙げた。

「健康食品の現状と課題および評価方法」（日本健康科学学会会長　信川益明氏）では、安全性評価の具体例を示しつつ、業界団体による安全性と有用性を担保する新しい制度を早急に作るべきと強調。
評価方法については、その要素としてインプット、プロセス、アウトプットの３つの方式と多元的な評価基準があることを具体的に解説した。

「健康食品の安全性の基準に関する提言」（健康と食品懇話会企画推進ワーキンググループリーダー　藤井幹夫氏）では、健康食品が法律上の定義も曖昧であるばかりか、なかにはエビデンスを一切得ることなく、有効性のイメージのみを強調して販売されている商品や、安全性が疑問視される商品も市場に溢れている現状を指摘。
将来は、安全性や有効性に関する情報が消費者に正しく伝えられ、消費者がこうした正確な情報に基づいて商品を選択できるようなシステムを作り上げることが理想であり、そのために健康と食品懇話会として健康食品の安全性に関する自主基準の作成に着手するとした。