設立趣旨

食品のもつ三次機能は、1980年代後半からのわが国の文部省(現・文部科学省)による特別研究に端を発して、食品機能性あるいは機能性食品等々の表現によって、今や国際的にも定着しただけでなく、健康の維持増進や疾病の予防ひいては改善治療のためにも、さらに研究進展が期待されているのは周知のとおりです。また、軌を一にするように、医療の分野においても近代医学への反省から、それを補完代替する代替医療への再評価とさらにはそれらを統合する医学への模索がなされていることも、これまた周知のとおりです。

ちなみに、食品の三次機能とは、従来からある食品の特性を、生きているのに必要な栄養素(たん白質・脂肪・糖質(炭水化物)・ビタミン・ミネラル)を補う働きを一次機能、食べたときおいしさを感じさせる、味・香り・色・食覚など感覚器官に対する働きを二次機能とすると、それに対して、食品のもつ更に重要な特性すなわち生体防御や疾病の防止・回復などの生体調節機能を指すものです。

具体的には、免疫を強くするなどの「生体防御」、高血圧や糖尿病やがんなどの病気を予防したり治したりする「疾病の防止と回復」、神経の働き・消化の働きを調節する「体調リズム調節」、老化を抑える「老化抑制」、などさまざまな働きが挙げられます。 この三つ目の効能効果(三次機能)を指して「食品の機能性」と呼び、それを備えた食品を「機能性食品」と呼ぶことが、今日国際的にも一般的になってきたことは、冒頭述べたとおりです。

本会は、こうした代替医療を含めた国際的な動向をわが国に反映し、食品の三次機能を科学的に解明し、食品によるヒトの自然治癒力の涵養や免疫力の強化および新たな健康開発をめざし、その活動の展開と広報普及に努めることにより、人々の健康生活に寄与することを目的とするものです。

そのためには、研究者はもちろんですが一般に広く理解を拡げる活動も重要であると考え、それらを具体的な事業内容の中に盛り込みました。

本会は、上記の趣旨にもとづいて、すでにこの数年間、任意団体ながら国際交流団体として活動してきた日本食品機能研究会を発展解消して、特定非営利活動法人化を図ろうとするものです。　任意団体としの近年の実績例を挙げますと、海外では、４回の「代替医療国際ワークショップ」を、ロサンゼルス(アメリカ)、ケンブリッジ(イギリス)、ベルリン(ドイツ)、オックスフォード(イギリス)の各地で開催・アレンジしてきました。国内では、「食と健康のフォーラム」と題して一般を対象とした講演会をすでに数回開いています。

また、これも一般向けに「健康維持を考えるシリーズ」と題して、『免疫力を高める』はじめ最近の『がん治療の補完代替医療　進歩とその可能性』まで既に6冊のブックレットを刊行し、健康の啓発に務めてきました。

あるいはまた、インターネットのホームページ上では、「ヘルシー･インタビュー」というコラムを設け、栄養や医療など健康ジャンルの識者へのインタビューを重ね、取材対象者はすでに47名を数えています。

以上、こうした経験と実績を踏まえ、今後よりいっそう人々の健康生活に寄与体と考え、特定非営利活動法人日本食品機能研究会の設立に至ったものです。

設立の目的および事業

目的

第３条　この法人は、国際的な交流のもとに、食品の三次機能を科学的に解明し、食品によるヒトの自然治癒力の涵養や免疫力の強化および新たな健康開発をめざし、その活動の展開と広報普及に努めることにより、人々の健康生活に寄与することを目的とする。

特定非営利活動の種類

第４条　この法人は、前条の目的を達成するため、次の種類の特定非営利活動を行う。

（１）保健、医療または福祉の増進を図る活動
（２）社会教育の推進を図る活動
（３）学術、文化、芸術又はスポーツの振興を図る活動
（４）国際協力の活動
（５）子どもの健全育成を図る活動
（６）科学技術の振興を図る活動
（７）消費者の保護を図る活動
（８）前各号に掲げる活動を行う団体の運営または活動に関する連絡、助言または援助の活動

事業の種類

第５条　この法人は、第３条の目的を達成するため、次の事業を行う。

１．特定非営利活動に係る事業
（１）食品の機能性等に関する国際シンポジウムやワークショップの開催
（２）食品の機能性等に関する各種講演会の企画、開催、斡旋や講師の派遣
（３）食品の機能性等に関する各種研修会の開催　　
（４）インターネットを通じた注目素材の科学的データの開示、食品の機能性等に関する文献や情報等の発信、オピニオンリーダーへのインタビュー記事の提供
（５）食品の機能性等のテーマ別研究会の開催
（６）食品の機能性等の内外文献の検索・紹介・翻訳
（７）食品の機能性等の書籍・ビデオ・ＤＶＤ等の発行、制作
（８）国際交流のための海外研究者の招聘

２．その他の事業
（１）健康な生活のための情報コンサルティング
（２）健康な生活のための物品の販売・斡旋

３．前項に掲げる事業は、第１頂に掲げる事業に支障がない限り行うものとし、その収益は、第１項に掲げる事業に充てるものとする。